iPhoneやMacに欠かせないメモリーを確保するため、Appleが珍しい長期契約に踏み切ろうとしている。米Appleの専門メディアMacRumorsは11月17日、韓国の経済紙・毎日経済新聞の報道として、AppleがSamsungとDRAM(パソコンやスマホの作業用メモリー)の長期供給契約を結ぶ直前の段階にあると伝えた。両社はこの報道について公式には発表していない。

最低供給量を約束、価格は後から決定

報道によると、契約期間は2027年前半から4〜5年間。Samsungが最低限の供給量を約束し、価格は市場の状況に応じて後から決める内容になるという。Appleはふだん、部品の調達では短期の契約を好み、取引先に厳しく値下げを求めることで知られる。数年単位でメモリーの量を確保する長期契約は、Appleにとって大きな方針転換と言える。

MacRumorsによると、AppleはすでにSK hynixとも、供給する側に有利な条件で似た契約を結んだとされる。背景にあるのは、AI向けデータセンターの建設ラッシュで深刻になっているメモリー不足だ。AIの計算に使う高性能メモリーの生産に各社が力を入れた結果、スマホやパソコン向けのメモリーが足りなくなり、部品の値段が上がっている。

メモリー高騰は製品価格にも影響

メモリーの値上がりは、パソコンやスマホの価格にも直接響く。OpenAIのサム・アルトマンCEOも最近、メモリー価格が「5〜7倍」に高騰していると発言している。メモリー大手3社をめぐっては、米国で価格つり上げを疑う集団訴訟も進んでいる。

Appleが量を長期で確保できれば、今後発売されるiPhoneやMacで、部品不足による品薄や急な値上げのリスクを抑えられる可能性がある。一方で、価格を後から決める方式のため、メモリーの相場が高止まりすれば調達コストは上がり続ける。契約がまとまるかどうか、まとまった場合にApple製品の価格にどう反映されるかが今後の焦点だ。