Androidをもとに、セキュリティとプライバシーを強化して作られた無料のスマホ用OS「GrapheneOS(グラフェンOS)」の開発チームが、Googleから妨害を受けていると訴えている。米Android専門メディアAndroid Authorityが11月20日に報じた。

「メーカーに協力の有無を問い合わせ、圧力」

GrapheneOSのチームはXへの投稿で、GoogleがAndroidスマホのメーカー各社に連絡を取り、GrapheneOSと協力しているかどうかを尋ねていると主張した。さらにGoogleは、メーカーがGoogleのアプリ群を載せるための契約「Google Mobile Services(GMS)」のライセンス条件を持ち出して、メーカーを脅しているとしている。

チームはまた、将来GoogleがAndroidの派生OSを成り立たなくするためのさまざまな手を打つ可能性があるとし、その一つとしてPixelの「ブートローダー」を閉ざす(ロックする)ことを挙げた。これまでGrapheneOSが公式に対応していたのはGoogleのPixelだけで、Pixelでは別のOSを入れられることが前提になってきた。

チームの幹部は、Googleの「強まる反競争的な行為」を止めるため、米国のトッド・ブランチ司法長官らと話したいとも述べている。一方で、Googleの技術者たちには感謝を示し、「Googleには私たちの取り組みを支持し、直接協力してくれた技術者がたくさんいる」として、Googleのソフトに、GrapheneOSのブラウザ「Vanadium」でパスキー(パスワードに代わる新しいログイン方式)を使えるようにする対応を入れてくれたことなどを挙げた。問題は技術者ではなく、Googleの事業部門にあるという立場だ。

Motorolaとの協業端末を控えて

GrapheneOSは昨年Motorolaと提携しており、近く「Motorola Signature 27」のGrapheneOS版が登場する予定だ。米Notebookcheckも、Motorolaからの端末発売を前に、GrapheneOSがGoogleによるメーカーへの圧力を公然と非難したと伝えている。Android Authorityは、Googleが過去に、メーカーが派生OSを載せた端末を出すことを制限する契約をめぐって裁判に敗れた経緯にも触れ、圧力が事実ならとても気がかりだと指摘した。同メディアはGoogleとMotorolaにコメントを求めているが、記事の公開時点で回答はない。

Androidをめぐっては、Googleが2027年1月から、Playストア以外から入れるアプリにも開発者の本人確認を求める方針を打ち出している(「Android、Play以外から入れるアプリも「開発者の本人確認」が必須に 2027年1月から世界で順次開始、未確認アプリを入れるには24時間待ちも」)。安全性を高める取り組みと、自由にOSやアプリを選べる開かれた仕組みとの両立が、改めて問われている。